地域連携クリティカルパス運用から間もなく，当初めざした連携の範囲が在宅復帰までであり，新たに在宅用地域連携クリティカルパスを作成する必要性が指摘され，また，紙ベースでの運用では研究会全体の連携情報の収集と分析は大変な業務であることが判明した。さらに，その後，医療法改正・医療計画の提示，平成20年度診療報酬改定があり，単に質の高い連携をめざすだけではなく，医療情勢の変化に対応し，かつ行政と協調した活動が求められるようになった。これらの課題を解決するため，研究会では継続的に討論とソフトの改訂を行ってきたことで